POSシステムの概念を知る

POSとはpoint-of-salesの略語で、日本語の意味するところは販売時点情報管理システムの事を言います。販売時点情報管理とは、経営の実務手法の一つで、物品販売の売り上げ実績を単品単位で集計するというものと言えばわかりやすいでしょう。これをシステム化によって行うのがPOSシステムであり、必要な機器によってこれらの情報を収集して、管理を行っていこうという趣旨の元、開発されたのです。このシステムはレジスターなどに用いられる事が多く、バーコードなどの読み取り機は、このシステム上無くてはならないものと言えるでしょう。バーコードの読み取り機は、バーコードリーダーと呼ばれ、商品に付けられているバーコードをスキャンして読みとる事のできる機器となっています。このシステムの構成は、商品情報などを読みとるためのPOSレジスタと、ポータブル・データターミナル、そしてオフィスサーバーによってすべてのシステムが構築されており、情報は全てがこのオフィスサーバーへと蓄積される事になります。POSレジスタに付与されている基本的な機能は、本体にバーコードスキャナーが繋がっており、お客さまへと発行するシートプリンターや販売データの保管のジャーナルプリンターがありますが、デジタルデータを行うジャーナルも最近は多くなってきました。キャッシュドロワは本体に付随する簡易金庫の事で、自動釣り銭機としての機能を持つ事も多く、レジスタと連動していますので、自動的に釣り銭だけを出してくれるものもあります。また、クレジットカードや電子マネー、ポイントカードなどの情報を読みとるためのカードリーダーも付いており、あらゆるカードに対応しています。ポータブルデータターミナルは、商品の在庫管理に使用する装置で、棚卸しなどもこの機器で行う事ができます。

POSシステムと美容室のしくみ

同じ髪の毛のスタイルを扱う職業に、美容室と理容室があり、単に女性用と男性用に分かれていると思っている方がいますが、両者には明確な違いがありその業務内容の仕組みには線引きがなされているのです。理容師法に定められた記述には、美容は化粧や結髪、もしくはパーマなどによって容姿を美しくする事で、理容とは頭髪の刈り込みやカット、顔そりを含むひげそりやそれに付随する事などで容姿を整える事とされています。現在でも散髪屋とパーマ屋と呼ばれているのは、こうした明確な定義があってこその呼び名だったわけです。明治時代に入ると、男性の多くはちょんまげを切り短髪にしましたが、これはちょんまげを禁止したわけではなく、散髪脱刀令によって髪型を自由にしてもかまわないという法令でした。しかし、女性たちも散髪すべきであると間違って伝わり、短髪にする騒ぎとなって慌てて女子断髪禁止令が出されたほどでした。女性の髪は切るものではなく結うものだったので、つまり、理容室の業務には切る作業が加えられていないわけです。また当初の理容師法は理容美容と一緒くたでしたが、それぞれの業務内容が分かれて、おのおの方向性が違う事から法律も理容師法と美容師法によって、それぞれ分けられる事になったのです。また、人気の理容院の場合は、予約を行う事も普通になっており、髪型の好みなどの顧客管理を行いやすくするために、POSシステムを取り入れる美容室もかなり多くなってきています。また最近に理容院の特徴としては、化粧品やヘアメークの技術も進んでおり、美容室御用達の化粧品も売られています。

POSシステムで美容室の管理を行おう

現在のイメージでもやはり理容院は散髪屋と呼ばれ、男性が髪の毛をカットする場として親しまれていますが、美容院はかなり華やかになり、カットも行うほか化粧やパーマ、ヘアデザインなどのこだわりで、お洒落な女性たちだけではなく、若い男性たちも多く美容院を利用するようになってきています。そこで多くの美容室でも、予約の管理や顧客の管理を行わなくてはならない状況があり、POSシステムの利用は、まさにうってつけのものだったのです。システムはインターネット環境を完備していますので、複数美容室を経営されている方には非常に便利な機能と言えるでしょう。いくつ美容院があろうとも、データは1カ所のサーバーに保存するシステムですので、一括管理がスムーズに行えるのです。顧客管理はもちろんの事、同じタイプの美容室をお持ちのオーナーであれば、予約状況を把握する事によりお客を断る事無く、スムーズに他店へと案内をする事も可能でしょう。お客さまが代金を支払ったと同時に売り上げも反映されるほかに、こうしてPOSレジを使った受付や会計業務を通して、蓄積していくデータをいろいろな角度からリアルタイムに分析する事ができます。また店舗やスタッフ別など、個別に行える顧客層別管理などに活かせる強みを持ち、スタッフたちに対して伸ばせる技量などの発見し、行わなければならない対処法や根拠のある目標設定をする事で、スタッフ教育なども比較的楽に行う事も可能というわけです。システムには、携帯電話やスマートフォンなどを連動させる事も可能ですので、さらなる活用方法も広がる事でしょう。